覚えておきたいクラウド&データのキホン（第13回） クラウドストレージのデメリットとは？課題と解決策を紹介

　クラウド上にデータを保管・共有できるクラウドストレージは、業務を効率化できる多くメリットがある一方で、留意すべきデメリットもあります。本記事では、クラウドストレージのデメリットと、その解決策を紹介します。

クラウドストレージのデメリット

　社内ネットワーク上のストレージとパブリッククラウド（クラウド事業者が提供する、不特定多数に利用されることを想定したクラウド）のクラウドストレージ比較した場合、いくつかのデメリットがあります。

インターネット環境の影響を受けやすい
　クラウドは、インターネット環境がなければ利用できません。オフィスや自宅のネットワークに通信トラブルが発生すると、クラウドは利用できなくなります。アクセスが集中し、ネットワークに高い負荷がかかると通信速度が遅くなり、業務に影響を及ぼすケースもあります。

情報セキュリティ対策の強化が必要
　クラウドストレージは、IDとパスワードでどこからでも利用することができます。逆に、IDやパスワードの管理が不十分の場合、情報が流出し第三者からのアクセスを許す可能性があります。推測されにくいパスワードや二段階認証を取り入れるといった情報セキュリティ対策を取ることが必要になります。

自社の情報セキュリティポリシーに準拠しづらい
　自社ネットワーク内のストレージであれば、自社の情報セキュリティポリシーに準拠した運用を行えますが、クラウドストレージの運用は、プライベートクラウドなど一部を除けば基本的にクラウド事業者が行います。情報セキュリティポリシーはクラウド事業者が策定した内容に準じているため、自社に合わない可能性があります。

サービス停止のリスクがある
　クラウドストレージは、基本的にクラウド事業者が管理します。サーバーOSのアップデートやハードウエアの更新などでメンテナンスが実施される際、メンテナンス日時を自社に合わせてスケジューリングしてくれるとは限りません。また、クラウド事業者の都合によりクラウドストレージの提供が終了となる可能性もあります。

クラウドストレージ利用の注意点

　上記4つのデメリットで留意したいのが、クラウドストレージを提供するクラウド事業者の情報セキュリティ体制です。クラウドストレージは、提供元となるクラウド事業者により安全に管理されることが基本ですが、障害が発生する可能性も考えられます。

　そのため、クラウド事業者がどのような情報セキュリティ対策を施しているか、自社の情報セキュリティポリシーに準拠しているかなどを確認することが肝要です。必要によっては、複数社のクラウドストレージを利用する方法も考えられます。

　加えて、従業員の情報セキュリティに関するリテラシーを高める必要もあります。例えば、従業員が保有するクラウドストレージにログインするためのID・パスワードが外部に流出したら、自社データが漏えいする危険も高まります。情報セキュリティポリシーを策定しても、従業員が順守しなければ意味がありません。従業員の情報セキュリティを高める教育は、定期的に行いましょう。

NTT西日本のクラウドストレージサービス

　もし、クラウドストレージの導入を考えているのであれば、NTT西日本の「おまかせクラウドストレージ」をおすすめします。同サービスを使うことで、従業員同士はもちろん、外部とのファイル共有も可能になります。ツールを使えばデスクトップ感覚でファイル操作が行えるようになるため、従業員もスムーズに利用できるでしょう。自動ウイルスチェック機能やファイルのバージョン管理機能※などさまざまな機能も用意されており、快適なクラウドストレージの導入が望めます。
※バージョン管理機能：ファイルを上書き保存すると、1つ前のファイルが「バージョンファイル」として保管されます。保管期間は7日間で、バージョンファイルとして保管されてから7日経過すると自動的に削除されます

まとめ

　クラウドストレージを活用することで、テレワークや外出先からビジネス関連データにアクセスできるようになると、業務効率の向上が期待できます。ただし、ビジネス利用するのであれば、クラウドサービスの情報セキュリティ対策は必ず確認しましょう。自社のセキュリティポリシーに準じたクラウドストレージを見つけ、安心・安全な環境での利用を心がけてください。

【おまかせクラウドストレージについて】

・おまかせクラウドストレージのご契約には、NTT西日本が提供する「フレッツ光 ネクスト」、「フレッツ光 クロス」、「フレッツ光 ライト」、もしくは光コラボレーション事業者が提供するFTTHアクセスサービスいずれかのご契約が必要です。

・ご利用には、「フレッツ光」などのブロードバンド回線およびプロバイダーサービスのご契約が必要です。

※掲載している情報は、記事執筆時点のものです