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覚えておきたい情報セキュリティ&ネットワークのキホン(第23回) Wi-Fiって何?いまさら聞けない基礎知識と選び方を解説 【法人・店舗向け】

Wi-Fi

公開日:2022.09.30

 Wi-Fi(ワイファイ)という言葉を知らない人はほとんどいないと思いますが、いざ「Wi-Fiとは何ですか?」と聞かれると、正しく回答できるか自信がない方も多いのではないでしょうか。

 この記事では、改めて知っておきたいWi-Fiの基礎知識や、法人企業や個人事業主がWi-Fiを導入する際にどのような基準で選べばよいのかを解説します。

目次
・Wi-Fi(ワイファイ)とは
・Wi-Fiの接続を確認する
・法人企業・個人事業主のWi-Fiの選び方
・端末や場所を選ばないWi-Fi環境を!
・まとめ

Wi-Fi(ワイファイ)とは

 Wi-Fiとは、有線ケーブルを使わずに無線でネットワークに接続する技術のことです。「Wireless Fidelity」の略語で、「ワイヤレス機器の相互接続が保証されている」という意味合いがあります。インターネット接続には有線LANと無線LANの2つがあり、Wi-Fiは無線LAN規格の1つであるとお考えください。

Wi-Fiの仕組み
 インターネットなどのネットワークを利用する際は、モデムやルーターと使用する端末をつなぐためにLANケーブルを使うことがあります。それに対し、Wi-Fiは専用の無線ルーターを用いるため、Wi-Fiの電波が届く範囲であれば無線で複数端末を同時にネットワークに接続できます。

 Wi-Fiは無線LANと同じものとして扱われるケースが多いのですが、厳密にはこの2つは異なります。Wi-Fiはあくまで無線LAN規格の1つであり、無線LANの中でも相互接続できるように統一した規格を使用しているのがWi-Fiなのです。

Wi-Fiが暗号化され、情報セキュリティ対策になる
 有線LAN接続であればケーブルを挿した端末しかネットワークに接続することはできませんが、Wi-Fiは情報セキュリティ対策が不十分だと第三者がネットワークに接続できてしまいます。

 そこでWi-Fiでは、接続認証を暗号化することで情報漏えいや不正な解読を防いでいます。この暗号化の種類は、主に次の3つがあります。

1.WEP(Wired Equivalent Privacy)
最も古い暗号化プロトコル。解読ツールなどが出回っているため、現在は利用することが推奨されていません。

2.TKIP(Temporal Key Integrity Protocol)
一定の通信回数ごとに暗号キーを変更する暗号化プロトコル。WEPよりは安全ではありますが、解読自体は可能だと言われています。

3.AES(Advanced Encryption Standard)
データを一定の長さ単位に区切って暗号化する「ブロック暗号」の1つ。2022年9月時点で最も情報セキュリティレベルが高いとされています。

Wi-Fiを利用する際の注意点
 近年は街中や商業施設、飲食店などで無料の公衆Wi-Fiスポットが増えていますが、暗号化されていないケースや、暗号化キーが誰でも分かるように公開されているケースも少なくありません。このようなWi-Fiは解読が可能で情報漏えいリスクが高いため、仕事での利用は厳禁です。

Wi-Fiの接続を確認する

 Wi-Fiには国際的に定められた規格があります。規格は通信速度に影響を与える可能性があるため、把握しておくことをおすすめします。

規格と通信速度について

 Wi-Fiの規格と通信速度には、以下のようなものがあります。

規格最大通信速度
Wi-Fi 6(IEEE 802.11ax)9.6Gbps
Wi-Fi 5(IEEE 802.11ac)3.5Gbps
Wi-Fi 4(IEEE 802.11n)150Mbps

※技術規格上の最大値であり、実効速度ではありません。利用環境・状況や使用する空間ストリーム数およびチャネルの数により、通信速度が低下または通信できない場合があります

 2022年9月時点で最新の通信規格であるWi-Fi 6(IEEE 802.11ax)は、Wi-Fi 5(IEEE 802.11ac)と比べて最大通信速度が約2.7倍アップしています。

Wi-Fiがつながらないときの原因と対策
 Wi-Fiにうまく接続できないときは、Wi-Fiルーターの不具合や設定ミス、端末側の問題、回線やプロバイダーの問題などが考えられます。まずは、Wi-Fiルーターや端末の電源を入れ直して再起動してみましょう。

 また、他の端末が正常に接続できる場合、端末側に問題が起きている可能性が高いです。端末側のWi-Fi接続を一度切断し、再度接続してみると解決する場合もあります。あるいは、端末側の情報セキュリティ対策ソフトやファイアウォールの設定でWi-Fi接続が制限されているケースもあるので、心当たりがある場合は、一度無効化して接続可能か試してみるのもおすすめです。

法人企業・個人事業主のWi-Fiの選び方

 世の中には法人企業・個人事業主向けのWi-Fiが多くあり、種類やサービス内容もさまざまです。予算はもちろん、目的や用途によって最適なWi-Fiを選ぶ必要があるため、ここではチェックしておきたいポイントを解説します。

費用
 Wi-Fiを選ぶときは、初期費用や月額費用を比較検討しましょう。同じ事業者でも、プランによってサービス内容や機能が異なるケースもあり多種多様です。また、月額料金と年間料金の違いや、工事費がかかる場合もあります。

 どれだけお得でも目的や用途に見合わないサービス内容だと導入する意味がないので、必要に応じたスペックと予算を照らし合わせながら検討するようにしましょう。

同時接続台数
 Wi-Fiサービスによって、同時に接続できる台数に違いがあります。例えば数人程度の小規模オフィスや規模の小さな店舗であれば、同時接続台数はあまり気にする必要はないでしょう。しかし、数十人以上が利用する規模のオフィスや店舗の場合、人が最も集まった場合やピーク時の同時接続台数を考慮する必要があります。規模に応じて高機能なWi-Fiの導入や、広スペースや複数階層に電波を拡張するメッシュWi-Fiの導入も検討するとよいでしょう。

通信速度
 先述した通信速度は、インターネット利用の快適さを左右する重要な要素の1つです。オフィスや店舗でWi-Fiを使用するのであれば、2022年9月時点で最新の通信規格であるWi-Fi 6(IEEE 802.11ax)を選ぶのがベストです。

情報セキュリティ
 先述した暗号化プロトコルをはじめとする、情報セキュリティ対策も重要な項目です。法人企業や個人事業主などビジネスシーンに導入するWi-Fiに関しては、情報漏えいや不正アクセスが起きると社会的信用を失うリスクが大きいため、できる限り情報セキュリティレベルの高い機種や、情報セキュリティ対策が充実しているサービスを選ぶことをおすすめします。

導入前後のサポート
 Wi-Fiの導入時にはさまざまな初期設定が必要です。不明点があるときにサポートしてもらえる窓口があると安心です。中には設定済みの機器を届けてもらえるサービスもあります。

 また、導入後に機器トラブルや接続の不具合が起きる可能性もあります。ネットワークが使えないと、オフィスではビジネスに影響を及ぼし、店舗でも運営や顧客満足度に影響が出てしまいます。Wi-Fiに万が一のことがあったとき、電話などで迅速に対応してもらえたり、代替機器を用意してもらえたりするサービスを選ぶとよいでしょう。

端末や場所を選ばないWi-Fi環境を!

 企業や店舗でのWi-Fi導入をご検討されている方にご紹介したいのが、NTT西日本の「スマート光ビジネスWi-Fi」です。

※「スマート光ビジネスWi-Fi」のご契約には、NTT西日本が提供する「フレッツ光」等の契約が、最低1契約必要です

 「スマート光ビジネスWi-Fi」は、端末の種類や利用環境を選ばずに快適なインターネット接続を実現するオフィス・店舗向け業務用Wi-Fiです。ハイエンド6プランならWi-Fi 6に対応しているため、従来の業務用Wi-Fiと比べて多数の端末で同時接続しても遅延の少ない通信が期待できます。利用環境に応じてアクセスポイントの配置や構成を決めたうえで、設定済みの機器が届くためアクセスポイントの面倒な初期設定は不要です。もちろん、運用中に急なトラブルが発生した場合も電話1本でサポート専門スタッフが対応してくれるので安心です。

 さらに、さまざまな情報セキュリティ機能を備えています。強固な暗号化への対応はもちろん、来訪者に対する社内システムや他端末へのアクセス制限、あらかじめ登録したMACアドレスのみ接続を許可する接続制限も可能です。

 店舗の活用シーンにおいては、来訪者のWi-Fi利用情報をマーケティングに活用するダッシュボード機能や、来訪者に店舗のFacebookページにチェックインしてもらう機能、Wi-Fi利用時に任意のWebページを表示させる機能など、ただのWi-Fiサービス提供にとどまらない多彩な機能が用意されています。

まとめ

 Wi-Fiは快適なインターネット利用を実現するために今や欠かせないものです。特に法人企業や個人事業主がWi-Fiを導入する場合、同時接続台数や通信速度はもちろんのこと、情報セキュリティレベルの高さや導入前後のサポートなど、安心して利用できるかどうかも重要なポイントになります。

 予算だけでなく、目的や用途も整理したうえで、最適なWi-Fiサービスを選びましょう。

※「Facebook」はMeta Platforms, Inc.の商標または登録商標です

※掲載している情報は、記事執筆時点のものです

執筆= NTT西日本

【MT】

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