オフィスのインフラ整備（第2回） 接続機器を選ばないWi-Fiの活用で業務効率アップ

　Wi-Fiと聞いて真っ先に思い浮かべるものとして、家庭でブロードバンドルーターとパソコンの間をつなぐものという認識の方も多いかもしれない。しかし、実際には、パソコンだけなくタブレット、スマートフォンといった情報機器はもちろん、オフィスで利用するレーザープリンターや複合機など、多様な機器が簡単に接続できる。ビジネスで利用する多くのツールは無線LAN（Wi-Fi）で接続して、自席以外でも活用することが可能だ。

　オフィスの社内ネットワークを、有線のLANからWi-Fiに置き換えると、いくつものメリットが生まれる。オフィスの移転やレイアウト変更などがあっても、LANの配線を変更せずとも業務を継続でき、コストも時間も節約することができる。

　コスト削減だけでなく、スペースの有効利用も可能になる。ノートパソコンやタブレットと組み合わせれば、自席以外でも業務ができる。フリーアドレスの導入が容易になることはもちろん、会議スペースや打ち合わせスペースでも、自席と同様、共有ファイルサーバー内のデータなどを活用して業務ができるので、生産性やコミュニケーションの向上が期待できる。

　注目したいのが、Wi-Fiが備える“マルチデバイス対応”の懐の深さだ。無線でLAN接続を実現するWi-Fiならば、接続に関する制約が比較的少ない。パソコンはもとより、タブレットもスマートフォンも、簡単にネットワークに接続できる。すなわち、これまで社内ネットワークに参加するのが難しかった、スマートデバイスを業務に活用できるようになるのだ。

社員にも来訪客にもWi-Fiがメリットを提供

　Wi-Fiをオフィス、店舗のインフラに導入すると、実際にどのような効果があるだろうか。

　例えば、タブレットの有効活用が挙げられる。LTEなどの公衆回線を利用して、社外でのプレゼンテーションや提案などに使っているタブレットも、社内でWi-Fiに接続すれば高速で安定したネットワーク環境が手に入る。タブレットからの社内ネットワークへの接続を許可するポリシーであれば、社内基幹システムが関与する業務の一部も遂行できる。

　社員が所有しているスマートフォンなどのスマートデバイスを、BYOD（私有端末の業務利用）の一環として社内のWi-Fiを経由してインターネットに接続させることも可能だ。パソコンがない環境でも、社員は自分の月間パケット通信量の消費を気にせず、業務に関連する情報を収集できる。社員1人に1台というパソコン環境が整っていなくても、オフィスにWi-Fiを導入すれば、社員の手持ちのスマートフォンや共用のタブレットなどを活用して、マルチデバイス対応で業務を推進する環境を整えられるというわけだ。

　オフィスや店舗への来訪客に対するインターネット環境の提供もできる。オフィスや店舗にWi-Fiの仕組みを導入し、Wi-Fiの接続用IDである「SSID」の1つとしてゲスト用を設ける。社内ネットワークとは論理的に切り離されていて、接続したデバイスをインターネットに接続するためだけに利用する。

　こうすることで、打ち合わせや商談でオフィスに出向いた来訪客は、持ち込んだノートパソコンやタブレットなどで資料の提示やプレゼンテーション、インターネットへのアクセスなどが自由にできるようになる。

　店舗であれば、来店客への無料のWi-Fiサービスとしてインターネット接続機能を提供でき、サービスや顧客満足度の向上につなげられる。また、待合室などに雑誌代わりにタブレットなどのスマートデバイスを置いて、インターネットやゲームなどのコンテンツへのアクセスを可能にすれば、子ども連れの来店客に向けて、待ち時間を快適に過ごしてもらうような付加価値提供にもなるだろう。

　Wi-Fiは、有線のLANを単に無線に置き換えるだけのものではない。有線LANでは難しかったタブレットやスマートフォン、携帯ゲーム機などのさまざまなデバイスをネットワークに接続できるようにし、社員から来訪客、来店客までに新しい価値を提供できる“インフラ”になり得るのだ。